空売りとは、保有していない株式を証券会社から借りて売却、決済期日までに売却した銘柄を買い戻し、その差額が利益になる信用取引です。

通常の株取引では、株式の買い付けからスタートしますが、空売りでは文字通り、株式の売却からスタートする点に大きな違いがあります。

空売りのしくみを、具体的な数字で見ていきます。

（わかりやすくするため、各種手数料は除外して計算）

①A株を株価2,000円で、100株を空売り

2,000円✖️100株＝20万円

②3ヵ月後、A株を株価1,000円で、100株買い戻し

1,000円✖️100株＝10万円

→20万円ー10万円＝10万円

①の空売りで20万円が手元に入り、②の買い戻しで10万円が出ていくため、差額の10万円が手元に残り、利益となるしくみです。

空売りは信用取引の一種です。

信用取引では、証券会社に現金や株式など一定額以上を担保として預ける（＝委託保証金）ことで、証券会社から取引に必要な株式や現金を借りて、預けた金額以上の取引が可能となります。

一般的に、担保として預けた金額の約3.3倍の取引が行えるため、レバレッジ効果で手元資金で投資する以上のリターンが見込める反面、大幅なリスクも発生する可能性があります。

信用取引について、併せて関連記事をご覧ください。

信用取引には、制度信用取引と一般信用取引があります。それぞれの特徴を確認していきます。

制度信用取引では、信用取引が行える銘柄を、証券取引所が一定の基準を設け上場銘柄の中から厳選しています。

上場の廃止や業績不振など、取引が行えなくなるリスクが限定的な銘柄が選定されているメリットがあります。一方で、6ヵ月の返済期限が設けられており、空売りで借りた株式を買い戻し、返済する必要があります。

なお、証券会社は投資家から空売りが入った際、自社で必要な株数を用意できない場合、日本証券金融株式会社（日証金）から株式を貸借しています。したがって、空売りが可能な銘柄は、貸借銘柄に限定されています。

一般信用取引では、信用取引が可能な銘柄や期限などを証券会社が独自に決めています。証券会社によっては、デイトレードなど手数料を低く設定しているケースもあり、コストを抑えたい投資家に利用されている信用取引です。

投資家に空売りの需要があっても、当該銘柄が自社で用意できなければ、空売りを行うことができないデメリットがあります。

空売りには、下記のような投資効果が期待できます。

株式の現物取引では、買い付けたときよりも売却したときの株価が値上がりしていれば、売却益を得られます。つまり、株価の上昇局面を狙って投資することになります。

空売りは、買い付けたときよりも売却したときの株価が値下がりすることで、その差額が利益となるため、株価の下落が予想される局面での投資が可能です。通常であれば、株価の値上がりを待つしかない環境が、投資のタイミングとなるわけです。

すでに保有している現物株の銘柄で空売りを行うことで、株価の上昇局面では現物株には含み益、空売りには含み損が発生します。同様に、株価の下落局面では現物株には含み損、空売りには含み益が発生し、相殺関係が生まれます。

空売りは、保有している現物株のリスクヘッジとして活用できる点がポイントです。

空売りのデメリットも、しっかりと確認しておきましょう。

現物株の場合、保有銘柄が業績悪化による経営破綻などで上場廃止になった場合、株価は暴落しますが、現在ついている株価の範囲内で含み損が発生することになります。

一方、相場の上昇局面は、いわゆる「青天井」で、株価は上限なく値上がりする可能性があります。現物株では嬉しい相場の上昇局面が、空売りでは含み損がどんどん膨らんでいく展開となるわけです。

空売りを行う場合、現物株にはないさまざまな手数料が発生します。代表的な手数料を見ていきましょう。

証券会社から株を借りる際の金利です。年率は1.1％前後で、保有日数に応じて日割り計算が適用されます。

制度信用取引において、証券会社で空売りの株式を用意できない場合、証券会社は日証金から株式を借りるため、品貸料が発生します。この手数料は投資家が負担し「逆日歩」と呼びます。

逆日歩は空売りを行う際、必ず発生するわけではありませんが、毎日変動しているため注意が必要です。銘柄によっても逆日歩の金額は異なります。株式の取引量が少ない場合、逆日歩は高くなる傾向があります。

日証金の公式サイトでは、逆日歩銘柄や、最新の料率が確認できるため参考にしてみてください。

配当落調整金とは、空売りを行っている銘柄で配当金が発生した場合に、信用買いを行っている人に支払う配当金のことです。権利確定日をまたいで空売りを行う場合は、配当落調整金が発生することを覚えておきましょう。

上記以外にも、取引手数料や事務管理費といった費用も必要です。信用取引の種類によっても手数料は変わるケースもあるため、各証券会社のホームページで確認しておくと良いでしょう。

制度信用取引により行う空売りには、6ヵ月の期限が設けられています。期限内に買い戻しができない場合は、強制決済による買い戻しが行われることに注意しましょう。

空売りを行った銘柄を現物保有している場合は、買い戻しではなく、同じ株数を差し入れて決済（＝現渡し）することも可能です。

一般信用取引の場合は、証券会社の信用取引の種類によって期限が変わってきますので、ご確認ください。

空売りは信用取引にあたるため、取引を行うにあたって信用口座を開設する必要があります。口座開設にあたっては、各証券会社で審査が行われます。どういった基準をクリアする必要があるのか、確認しておきましょう。

信用取引は自己資金以上の金額での取引が可能となる点や、現物取引よりも損失が拡大する可能性がある点、さまざまな手数料が発生する点など、現物取引と比較してリスクが高い取引です。

投資知識をしっかりと持っている投資家が行うことを前提としている証券会社が多く見られます。

信用取引を行うにあたり、委託保証金として最低30万円を差し入れる必要があります。また、空売りを行ったが、予想に反して株価が上昇し含み損が発生した場合は、追加で証拠金を差し入れ（＝追証）しなければならないケースもあります。

株価の動向によっては大きな損失を招く可能性があるため、余裕資金で投資を行うことがセオリーとされています。具体的な金額は明示していない場合も多いですが、300万円以上の金融資産を保有していることを条件にしている証券会社もあります。

空売り（信用取引）は、現物取引と比較すると、気を付ける点が多いと感じる方もいらっしゃるでしょう。

事実、予想に反して株価が上昇局面になった場合は、損失が拡大し追証が必要となるケースがあります。ただ、差し入れた証拠金に対して、余裕を持った金額で取引を行うことで、追証を避けることも可能です。

さまざまな手数料も、空売りの取引期間を短くすることでコストを抑えることができます。

空売りについての理解を深めることはもちろん、投資に関する知識の底上げや、相場環境などの時事情報にも触れ、リスクと上手に付き合っていきましょう。