ROE（Return on Equity）とは「自己資本利益率」という意味の言葉です。企業が持っている資本に対する純利益の割合を示した数値であり、一般的にこの数値が高いと、企業は資本を効率良く使って利益を出せています。

企業の資本は株主の出資によって得られる「自己資本」と、金融機関から借り入れたお金や債務から成る「他人資本」に分かれており、自己資本を使用して順調に利益を出しているということは、それだけ安定した企業経営ができていることを表しています。

ROEの国内における一般的な目安値は10%以上であり、その値を超えると将来性のある企業だと読み取ることが可能です。

投資を考える側にとってROEは、投資したお金に対し、企業がどのくらい効率的に利潤を上げられるかを図る指標となるため、投資先を選ぶ際の重要な要素です。

ROEをチェックすることで、企業の経営状況か良好かどうかの判断ができます。

ROEが高ければ、自己資本を使用して順調に利益を出せていることを意味するため、収益性が高い企業だと分析することが可能です。逆にこの値が低い場合は、収益性の低い企業だと見なせます。

経営効率を示す指標であるため、ROEを読み取ることで企業が倒産する危険性や株価が高まる可能性などを分析することが可能です。

ROEは、企業が自分たちの資本を使用して稼ぐ力を表す指標であることから、この値を読み取ることによって企業が倒産するリスクを分析できます。

投資する側にとっては、倒産する可能性のある投資先を避けるためにROEを役立てることで、投資のリスク低減が可能です。

ROEはその企業が投資先として魅力的かを表す指標の1つであるため、この値の高低が株価に影響を及ぼすこともあります。ROEが高い銘柄は純利益の割合が高く、将来の稼ぐ力も高いことになります。よって、投資家から注目を集めることになり、株価が上がりやすくなります。

ROEが高いところは、株価の高騰が期待できる企業でもあるのです。

ROEとよく間違えられる指標にROA（Return On Asset）があります。この値は総資産利益率を表しており、企業の稼ぐ力を示すという点は共通しています。

しかしROAは企業の総資産に対する純利益の割合を表すため、借金も含めたお金を、企業がどのくらい効率的に使って利益を出しているかを読み取ることができます。

負債も含めて割合を算出するため、ROAは借り入れを頻繁に行う企業の経営者にとっては、経営状態をより正確に判断する際の指標になるでしょう。

投資する側にとっては、企業が投資されたお金でどのくらい利益を上げられるかを示すROEが、投資先を選ぶ際に有用な値となります。

投資を始めようと思う方は、まず企業のROEの高低に注目しましょう。

ROEを算出するには、以下の2種類の公式を用います。どちらの公式も企業の純利益値を含めており、違いはそれが年間の値か1株分かという点だけです。

ROE(%)＝当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
または
ROE(%)＝EPS（一株当たり利益）÷ BPS（一株当たり純資産）× 100

当期純利益は1年間で企業が得た収益のうち、事業費や人件費・税金などの値を差し引いた最終利益値のことです。

自己資本は資本金・資本剰余金・利益剰余金・自己株式から構成されます。資本剰余金と利益剰余金は株主が事業元本として出したお金で、自己株式は企業が持つ自社株のことです。

これらの1株あたりの値は、それぞれの値を発行済み株式数で割ることによって導き出せます。

ROEが高い値になる理由を知ることで、企業の財務状況を詳細に分析でき、より投資先の有望性を見極めることが可能です。ROEが高くなる2つの理由について確認しましょう。

企業が持つ自己資本の減少が、ROEの上昇を招く理由になる場合があります。

自己資本が少なくなる主な原因は、株主への配当金を増やしたり自社設備に投資したりすることです。配当が増えれば投資家から注目を集めて株価が上がる可能性があり、設備投資がされれば新事業の展開や既存事業の成長が考えられ、収益性の向上が期待できます。

企業の利益が増加することも、ROEが高い値を出す理由のひとつです。

企業の収益が増加するか外部への支払い金額が下がることで、純利益の値が上がるため、ROEが高い値になるのです。

収益が増えたことでROEが上昇した場合は、事業が順調に成長していたり企業買収に成功していたりするため、企業の将来性が高まっている理想的な状態だと言えるでしょう。

ROEが低い場合は、企業の稼ぐ力が下がっている状態にあると考えられますが、必ずしもそうとは限りません。

ROEが下がる主な理由は、以下のとおりです。

企業が持つ自己資本が多くなった場合は、ROEが下がります。

自己資本が多くなる理由には、企業が内部に収益を溜め込んでいるケースや資本増加のために新しい株式を発行するといったケースがあります。

内部に利益を多く溜め込んでいる企業は、経済状況の悪化に備えていることが多いため、倒産のリスクが低いと言えるでしょう。配当金が低くなるケースは想定できますが、投資後の安定性を求める場合は投資先として検討できます。

企業の純利益が下がっている場合も、ROEが下がる理由になります。

理由は売上の減少や経費削減が上手くできていないといったケースだけでなく、配当金が増額されているというケースも含まれます。配当は企業の収益から出されるため、その金額が多いほど利益値は下がるからです。

また、経費の増大も利益減少に影響しますが、これは将来の事業拡大に備えて人材の確保や研究開発への投資などを行った場合にも見られます。新規事業の展開は企業の収益増加につながる可能性があるため、こういったケースでは必ずしも悪いとは言えません。

ROEは企業の経営状況の健全性を判断し、投資先として有望かどうかを検討する判断指標として活用できる値です。

しかし、ROEが低くても必ずしも稼ぐ力に乏しい企業だとは言い切れず、将来の事業拡大に備えて一時的に値が低下している可能性もあります。

よって、投資先を選ぶ際はROEだけではなく、他の財務指標も参照しましょう。