株の売買においては、証券会社に手数料を支払わなければなりません。手数料が必要な理由は、証券会社が企業と投資家の間を仲介する役割を担っていることにあります。

つまり、投資家が払う手数料は仲介のために必要なお金であり、仲介役の証券会社は株を売る側と買う側を出会わせるということもやってくれます。

では、株の売買における手数料はどのような仕組みで生じるのでしょうか。

株取引に必要な手数料は以下の要素で決定されます。

• 証券会社の設けた基準
• 取引に用いる手段
• 取引の金額

証券会社は民間企業なので、手数料の金額を決定する基準は、企業の事業戦略や運営方針・状況などによってそれぞれ異なるものを用いています。

例えば、「オンライン取引の金額が200万円まで場合は手数料が無料」「オンライン取引でも、50万円以上の取引でなければ手数料が要る」「電話取引の場合は必ず5,000円の手数料が要る」など、各会社が定める基準には違いがあります。

具体例を挙げると、GMOクリック証券は100万円までの金額の取引には手数料がかからず、DMM株では取引成立ごとの手数料が業界最安水準と打ち出しています。

しかし証券会社の定めた金額は不変というわけではなく、何年かに一度見直されることがあります。例えばSBI証券では、600万口座を達成した記念として「投資家が25歳以下の場合は手数料を返還することで実質無料にする」というキャンペーンを実施し、そののちに完全無料になりました。

手数料の金額が変わるのは、利用者のが増加を見込んだキャンペーンが行われるケースや、収支状況が改善したケースです。

証券会社の収益源は複数存在しており、投資家が株の取引で払う手数料はあくまでその1つに過ぎません。そのため、収支状況が改善した場合は、必要な金額の大幅な削減ができるのです。

会社によって基準が違うため、取引の開始前はそれぞれの手数料をよく確認しましょう。

株取引で生じた手数料は、証券会社を運営するための経費に充てるためにも使われています。そのため、なるべく経費のかからない投資手段を用いれば、手数料を抑えることが可能です。

例えば以下の3つの取引手段では、オンライン取引が最も少ない手数料で取引をすることができます。

• オンライン取引:システム維持と管理にかかる費用が必要
• 電話取引:システム維持と管理にかかる費用+人件費が必要
• 対面取引:システム維持と管理にかかる費用+人件費+実店舗運営費が必要

オンライン取引は人件費や人を配置するための場所代が不要なことから、手数料を大幅に減らすことができるのです。自分の投資スタイルに合っているか、お金はどのくらい必要かなどを考慮して取引手段を選びましょう。

株取引に必要な手数料は、取引された金額に比例して決められることがほとんどです。

手数料が決まるプランには、1回の約定（株の売買が成立すること）における金額を指標とする「1約定プラン」と、1日の取引に用いたお金の合計額を指標とする「1日定額プラン」があります。

どちらのプランにするかを決める際は、1日あたりの取引金額と取引頻度を考慮しましょう。以下、プランごとの手数料が生じる段階と算出方法について確認しましょう。

1約定プランは株を売買するたびに手数料がかかるため、取引が成立した際の金額を基準として算出します。手数料が生じるときは取引が成立した段階なので、例えば株式購入・売却を行った場合は、2回支払う必要があります。

1約定プランが向いているのは1日の取引回数が少ない人ですが、1日の取引プランを毎回変更できるところもあるので、そういったところを通せば予算額や投資回数に応じて変えられます。

1日定額プランでは、1日の取引合計額をもとに手数料を算出します。手数料が生じるときは各会社が指定した1日の取引終了時ですが、実際に手数料を支払う時は必ずしもそれとは一致しません。

1日定額プランが向いているのは1日の取引回数が多い人ですが、このプランを採用している会社はほとんどが、取引の方法をオンラインに限定しています。

野村證券やSMBC日興証券など、1日定額プランを設定していないところもあるため、こちらも事前に確認しておきましょう。

株の売買における手数料を抑えるためには、どの証券会社を選ぶかを重視しましょう。各種定められた手数料決定基準やプラン、取引手段やどのくらいのお金を投入するかによって手数料が変わってくるからです。

出費を抑えるためには、仲介を担う会社にとって人件費や店舗の維持費が不要な、オンライン取引を選びましょう。経費が少なければ、それをまかなうために充てられる手数料も少なくて済むからです。

株式売買に使う証券会社を選ぶ際は、オンライン取引を利用したケースでの手数料を1約定ごとのプランと1日定額制のプランで比較することをおすすめします。

取引が成立した際の金額に応じて手数料が加算されるところもあるので、事前にWEBサイトで詳細な金額を確認し、会社ごとに比較すれば、自分に適したところを選びやすくなります。