キャピタルゲインとは、保有している資産を売って手に入れることができる利益のことです。

例えば100万円で買った株式を150万円で売った場合、50万円の差額が発生します。この差額がキャピタルゲインです。

キャピタルゲインは株式だけでなく、債券や不動産、金などの貴金属の売却でも得ることができます。

また、購入価格より安い価格で売却して出た損失はキャピタルロスと呼ばれます。

株式の利益にはキャピタルゲインとインカムゲインの2種類があります。

保有する資産を売却した際に得られる利益がキャピタルゲインであるのに対し、インカムゲインは資産を保有している期間に得られる利益です。

例えば、株式の配当金や不動産の家賃収入などはインカムゲインに分類されます。

得られる利益は、キャピタルゲインの方が大きくなる可能性も。

株式の配当金は通常、株価の数％ですが、株式の売却で得られるキャピタルゲインは、株式の購入時に支払った金額よりはるかに大きくなることがあります。

ただし、インカムゲインがマイナスになることはありませんが、株式や債券などの資産を売却する際に価格が下落していると、大きな損失となる可能性があるので注意が必要です。

株式投資におけるキャピタルゲインは売却益のことです。

例えば、株価60万円で買った株式が、80万円になったタイミングで売却した場合、20万円のキャピタルゲインが手元に残ることになります。

また、株式投資では売却した際に利益だけでなく、損失が出ることもしばしば。

この売買損失はキャピタルロスと呼ばれ、例えば50万円で買った株式を40万円に値下がりしたタイミングで売却したら10万円のキャピタルロスが出ます。

株式投資におけるキャピタルゲインのメリットは、短期間で利益を出すことができる点、大きな利益を目指せる点です。

投資資金が少額であっても、投資を始めてからほんの数日で、利益を上げることができる場合もあります。

株価の値動きは絶えず上下しているため、企業の決算発表時などは、購入してすぐに急騰することがあります。

上昇しそうな銘柄を探して株価を頻繁に確認すれば、短期間で利益を得られる可能性があるのです。

さらに、株価が安いうちに買って上昇したときに売ると、購入金額の倍以上の利益を得ることも可能です。

株価が10倍以上になる株式をテンバガーと呼びますが、投資先の企業がこのような大幅な成長を果たせば、多額のキャピタルゲインを得ることも夢ではありません。

株式投資でキャピタルゲインをねらう場合、株価の暴落に注意が必要です。

株式投資では企業の業績のみならず、自然災害や景気などにも左右されます。

実際、リーマンショックのあとには株価が著しく下落し、資産を大幅に減らした投資家が多くいました。

損失をできるだけに少なくするには、適切に損切りをして損失の拡大を抑えることが重要です。

また、キャピタルゲインねらいの投資では、大きな利益を期待していたにもかかわらず、予想したほどの利益にならないことも少なくありません。

キャピタルゲインを得るには、投資の知識と利益確定のタイミングを見極める判断力が必要です。

キャピタルゲインには所得税がかかります。

原則として確定申告をして税金を納めることになりますが、証券会社で開設している口座の種類によっては、確定申告が不要なケースがあります。

NISA口座や特定口座（源泉徴収あり）を利用している場合は、確定申告の必要はありません。

NISA口座を利用すると、キャピタルゲインが最長5年間非課税となり、確定申告も必要ありませんが、年間の投資額は120万円までです。

なお、2024年から現行のNISAが新NISAに置き換わり、年間の投資上限額などが変更になるため注意が必要です。

特定口座の源泉徴収ありを選択した場合も、確定申告の必要はありません。キャピタルゲインにかかる税金は、証券会社が代わりに納税してくれます。

株式投資のキャピタルゲインは、譲渡所得として課税の対象となります。

売却によって得た金額から購入に要した金額や手数料を差し引いた金額に対して課税されます。

上場株式の場合、譲渡所得に対する税率は2037年まで20.315％（復興特別所得税を含む所得税は15.315％、住民税は5％）です。

キャピタルゲインねらいの投資では、短期間で大きな売却益を期待できる一方、株価暴落による大きな損失のリスクもあります。

したがって、高いリターンを得るためなら多少のリスクは許容できる人向けの投資と言えるでしょう。

キャピタルゲインとインカムゲインを組み合わせて投資することも可能なので、自分の生活環境や投資資金に合った投資スタイルを検討することが大切です。