PBRとは、Price Book-Value Ratio（株価純資産倍率）の略です。

企業の成長性を分析する指標であり、企業の純資産に対して現在の株価が割安なのか割高なのかを判断する際に利用されます。

PBRを算出するのに用いられるのが、BPS （1株当たりの純資産）です。

株価とBPS （1株当たりの純資産）が等しければPBRが1倍で、株価の方が安ければPBRが低くなり、その銘柄は割安であると判断されます。

PBRを理解するために、まずBPS（1株当たり純資産）について知っておきましょう。

純資産とは、企業の総資産から負債を差し引いた金額で、純粋にその企業の資産となる部分です。

純資産は企業の資産のうち株主が所有する部分のことで、企業が解散した場合に株主に分配される資産であるため、「解散価値」とも呼ばれています。

この純資産を1株あたりで割ったのがBPSです。

BPS＝純資産÷発行済株式数

BPSの数値が高いほど純資産が多く、負債が少ないので、安定した企業であると判断されます。

PBRは、株価をBPS（1株あたり純資産）で割って算出します。これにより現在の株価がBPSの何倍に相当するかを見るわけです。

計算式は以下の通りです。

PBR(倍) =株価÷ BPS(1株あたり純資産)

上記の計算式で、株価700円でBPS（1株あたり純資産）1,000円の企業を例としてPBRを算出してみましょう。

700÷1,000＝0.7倍

本来は1,000円を払わなければ手に入らない銘柄を、700円で買えたと考えられるため、割安だといえます。

PBRが1倍未満になるのは、株価がBPSを下回っている場合です。

純資産と株価を天秤にかけたときに、バランスが取れているならPBRが1倍と覚えておくといいでしょう。

株の割安さを測るにはPBRのほかにPER （株価収益率）という指標を利用することもできます。

PERはEPS（1株あたりの当期純利益)に対して、株価がどの程度まで買われているかを見みる指標です。

PBRとPERの違いは、何を基準に計算しているのかという点にあります。

具体的には、PBRは「純資産」を基準とし、PERは「純利益」を基準として計算します。

PERの使い方はPBRと同様です。1倍を目安として数値が低いほど割安と判断されます。

ただし業種によってPERの水準が変動するため、ただ単に1倍以上か未満かを見るのではなく、同業他社と比較するのが一般的です。

これまでPBRの意味や計算方法について説明してきましたが、具体的にはPBRの値がどのくらいなら割安といえるのでしょうか。

PBR で割安かどうかを判断する基準は1倍です。PBR が 1 倍を上回れば割高、1 倍を下回れば割安とされています。

PBRが1倍を上回る場合、株式市場ではその企業が高く評価され、本来の純資産の価値よりも高い値で取り引きされていることを意味します。

例えばBPS (1株あたりの純資産)が1,000円で、株価も1,000円であればPBRは1倍となり、妥当な水準です。

しかし株価が1,500円であればPBRは1.5倍になり、割高だと判断されます。

収益性の高い企業や今後の成長が期待される企業は、株式投資家などからのニーズが高まるため株価が上昇。PBRが1倍を上回り、割高となります。

言い換えれば、PBRが高い銘柄は人気が高いのです。

将来性を重視するなら、PBRが1倍を上回る銘柄を買うのも悪くないでしょう。

PBRが1倍を下回るなら、その銘柄は割安であるといえます。

例えばPBRが0.8倍の場合、純資産価値が1,000円の銘柄を800円で買えることを意味します。つまり本来よりも20％お得に購入できるのです。

PBR0.8=株価800円÷BPS(1株あたり純資産)1,000円

PBRが1倍を下回る銘柄は割安であり、買い場と見ることができますが、ただ1つ問題があります。それは、PBRが1倍を下回っている理由が、企業の赤字・業績悪化によるものという可能性があることです。

株価が下がることでPBRも下がります。赤字続きで株価が下がっているのなら、PBR1倍未満の銘柄であっても投資対象とすべきではありません。

単純にPBRが1倍を下回っているから割安だと判断するのではなく、なぜその企業のPBRが低いのかを調べる必要があります。

さまざまな情報から、その企業が赤字・業績悪化に陥っていないとわかったときだけ買いを検討しましょう。

PBRの数値は企業の成長段階によっても差が出てきます。

企業の成長は大きく分けて創業期・成長期・成熟期・衰退期という4つの段階を踏みます。

新興のベンチャー企業は創業期にあたり、一般的に純資産が少ないためにBPSが低く、PBRが高くなりがちです。

その原因は、創業期の企業の多くは借入れが多くなるため、負債比率が高くなりやすい点にあります。

「総資産ー負債＝純資産」ですから、負債が増えれば純資産が減り、PBRも高くなります。

そのため、PBRの数値が高いからといって割高であると決めつけられるものではありません。

PBRは業種によっても傾向が異なります。

日本取引所グループ（JPX）が発表した2022年4月の規模別・業種別のPBR一覧によると、プライム市場では銀行業のPBR平均を0.3倍、情報・通信業は2.3倍としています。

仮に、買いたい銘柄が銀行業だった場合、PBRが0.7倍でも割高になります。

また、情報・通信業でPBRが0.9倍などと低い銘柄は割安すぎるため、その企業が業績悪化に陥っていないか調べることが賢明です。

このようにPBRの平均は業種ごとに差異があるため、PBRで企業の割安さを判断する際は、業界水準と比較しましょう。

PBRは割安な銘柄を探すのに重要な指標ですが、いくつか注意すべき点があります。

PBRを計算する元となるBPS（1株あたり純資産）は現金や不動産などの資産から算出した金額ですが、健全な企業にはこれまで蓄えてきたスキルや知識、ネームバリューなど、帳簿上に表れない価値も付加されています。

そのため企業の価値は純資産を上回り、株価はBPSの数値以上（PBR1倍以上）になるのが当然です。

しかしPBRが1倍を下回る場合には、以下のような問題が潜んでいるかもしれません。

• 赤字である
• 赤字ではないが、将来性がないと判断されている
• 上場廃止の可能性がある

これらの企業の場合、PBR1倍を下回っていて割安感があっても、投資対象にするのは危険です。

一方、優良企業なのに何らかの理由で一時的に株価が大きく下落した場合や、株式市場全体の暴落につられて株価が下がったためにPBRが低くなっている場合は、絶好の買い場となります。

現在の株価とBPS（1株当たり純資産）の比率を表す指標であるPBR（株価純資産倍率）は、株価が割高か割安かを測るのに使われます。

PBRが1倍を上回ると割高、1倍を下回ると割安とされますが、1倍未満だからといって、必ずしもお買い得だとは言いえず、すぐに買いを入れるべきではありません。

なぜならPBRが低いと、その企業がなかなか利益を出せなかったり、株価が上がらなかったりするケースもあるからです。

PBRは現在の純資産から算出される指標であり、将来の純資産は変動します。

PBRはあくまでもデータの1つなので、他の指標と組み合わせて総合的な判断をすることが必要です。