高配当株とは、株式市場で一定以上の配当利回りを持つ銘柄を指します。

配当利回りは、株式の配当額を株価で割った値をパーセンテージで表します。

例えば、ある株式の現在の株価が1万円で、年間の配当が200円である場合、配当利回りは2％となります（200÷10,000×100 = 2％）。

高配当株の利回りは4％や5％以上と言われることもありますが、明確に定義は決まっていません。ただ、東京証券取引所プライム市場の平均利回りは2.25%（2023年4月現在）なので、3％以上であれば高配当株と言えるでしょう。

高い配当利回りは、配当所得を重視する投資家にとって魅力的な要素となりますが、株価の下落や配当の削減のリスクも考慮する必要があります。

高配当株への投資がおすすめできないと言われる理由は以下のようなものが考えられます。

高配当株が無配や減配になると株価が下がることがあります。

もし企業が予想よりも低い配当を実施したり、配当を中止したりする場合、投資家が失望売りをして、株価の下落につながる可能性があります。

また無配や減配によって投資家がその高配当が持続可能であるか疑問を抱く場合があります。もし企業が配当を持続的に支払うことができないと見なされれば、株価下落は起こりやすくなるでしょう。

高配当株はキャピタルゲイン（株価の上昇による利益）を狙うのは比較的難しいと言われています。

高配当株になっている企業は一般的に成熟期にあり、成長率が低下していることがあります。成熟期の企業は、新たな成長機会や拡大の余地が限られているため、株価の急激な上昇は期待しにくいです。

また高配当株の企業は一般的に配当を重視する傾向にあります。利益を配当に充てるため、再投資や事業拡大に十分な資金を割り当てることが難しくなる場合があります。

ただし、高配当株でも一部の企業は資本成長やキャピタルゲインの機会を持っている場合もあります。例えば、成熟した企業が新たな市場に参入したり、事業拡大を図ったりする場合などです。また、株式市場全体の好調や業績の改善などが要因となり、高配当株の株価が上昇することもあります。

高配当株であっても、配当金だけで生活費を賄うのは困難です。

高配当株は一定の配当所得を提供する傾向がありますが、企業の業績や経済状況によって配当金は変動する可能性があります。

特に経済の不安定性や企業の業績悪化時には、配当金が削減される場合もあります。そのため、完全に配当金だけに頼って生活しようとするのはリスキーです。

さらに、高配当株から得られる配当金の額は、株式の保有数や企業の配当政策によって制約されます。潤沢な資金を持っていない投資家においては、配当金生活を送ることは難しいでしょう。

以下のいずれかに該当する場合、株価が下落したり、無配または減配になることが懸念されます。高配当であっても、購入は控えた方が賢明です。

配当利回りが極めて高い銘柄には要注意です。

極端に高い利回りを維持するためには、企業が持続的な収益を上げ続ける必要があり、業績や財務状況が不安定な場合、無配や減配が行われる可能性があります。

そのため、高い配当利回りをキープし続けられるかが問題です。

株価の急落や企業の経営トラブル、業績の悪化などが原因で配当利回りが高くなる場合があることは念頭に置いておきましょう。

営業利益や経常利益が減少している高配当株にもは注意が必要です。

高配当株が営業利益や経常利益の減少に直面している場合、配当の持続性が問題となります。

企業は利益を配当として株主に還元するため、収益の減少が継続すれば、将来的に無配や減配のリスクが高まります。

配当をもらうために株を購入したのに、無配・減配になってしまったら本末転倒です。

また、営業利益や経常利益の減少は、投資家心理や株価にも影響を与える可能性があります。

株価は企業の業績や将来の見通しをもとに形成されるため、利益の減少が株価の下落につながることがあります。

配当性向が100％以上ということは、企業が実際に稼ぎ出した利益よりも配当の支払い額の方が多いことを示します。

これは一時的な配当政策や特別な事情によるものかもしれませんが、持続可能な配当政策とは言えません。

企業は将来の成長や事業投資のために利益を再投資する必要があるので、長期的な視点で考えると、過度な配当支払いは重荷となるでしょう。

さらに、配当に充てるために企業が借入を増やしたり、資本金を減らしたりするなどの財務戦略をとる可能性があります。

これは財務状況の悪化につながる危険性をはらんでいます。

企業が将来的に必要になるだろう資本を十分に確保できない場合、業績や成長の停滞、借入の増加、信用リスクの増大などの問題が生じることもあるかもしれません。

配当金が急に増額した場合は、通常は企業の業績や財務状況の改善に基づくものであるべきです。

しかし、その増額が一時的な特別要因や利益増加によるものであるなら要注意です。

特別配当や記念配当など1度きりの臨時配当は翌年にはなくなり、元の配当額に戻ります。

業績が一時的に好調であっても、将来の業績の不確実性や業界の競争状況の変化により、配当額が減少する可能性は捨てきれません。

高配当株への投資では、利回りの高い配当を得られることが最大の魅力ですが、それ以外にも次のようなメリットが挙げられます。

一般的に高配当株は成熟期の企業であることが多いです。

成熟期の企業は一定の市場シェアを獲得し、安定した収益を生み出すことができます。そのため、企業は余剰資金を配当として株主に還元することができます。

業績に悪化や経営方針の転換などによる無配・減配がない限り、安定した収入源であると言えるでしょう。

高配当株への投資は、比較的簡単な投資戦略で始められます。

単純に株式を購入し、配当金を受け取るだけで利益を得ることができます。そのため、株式市場や複雑な取引戦略に慣れていない初心者にとって、理解しやすく取り組みやすい方法です。

株式市場には膨大な情報が存在し、キャピタルゲイン（売買差益）狙いの投資方法では企業の財務諸表、業績報告、業界動向、競合他社の情報など、多くの要素を適切に分析・判断する必要があります。

また投資目的や投資期間、リスク許容度などを明確にし、ポートフォリオを適切に分散させるなどのリスク管理も重要で、これらのスキルは一朝一夕には身につきません。

その点、高配当株への投資は銘柄選びさえ間違わなければ手堅い投資方法と言えます。

高配当株は、安定した収入源を確保できる人気の投資手法ですが、配当利回りだけで投資先を選ぶのは危険です。

なぜなら、記念配当などにより直近の配当金がたまたま高額だった銘柄や、業績悪化で株価が下がったため高配当となった銘柄も高配当株に含まれているからです。

対策としては、最低でも過去5年間の配当実績を確認し、継続して同水準の配当を行っているかをチェックすること。その他には「1株配当額」が「1株あたり利益（EPS）」を上回る状態が続いている銘柄には投資しないなどがあります。

配当額が利益を上回っている企業は無理をして配当金を支払っているため、蓄えた剰余金を取り崩す必要があります。このような企業は長期にわたって配当を継続することはできません。

ただ単に配当利回りが高い銘柄を選ぶのではなく、配当の状況や収益の安定性を考慮したうえで、銘柄を選定することが重要です。